mRNAワクチン承認取り消しを求め厚労省などに要望書提出 新型コロナワクチン（サンテレビ）
日本で最初に新型コロナウイルスの患者が出たのは、
2000年の正月明けだった。
あれから、5年が経過したものの、現在も変異したウィルスにより
多くの罹患者が診療機関を受診していることが報告されている。
8月22日の報道では、1医療機関当たりの平均の患者数は6.3人で、
9週連続で前の週から増加しているとの報道もある。
その中で、推奨されているのがワクチン接種だ。
多くの国民が、2回3回と、副作用に苦しみながら、
mRNAワクチンを接種した。
その結果、重篤な場合では死亡例もあった。
後遺症に苦しんでおられる方も多いと聞く。
しかし、のど元過ぎれば何とやらで、
付け焼刃で登場したワクチンの検証が、十分にされていないように思える。
仮に行われているにせよ、大きく報道されていない。
厚生労働省のHPには、
「予防接種健康被害救済制度について
健康被害救済制度とは 給付の種類 申請から認定・支給までの流れ 申請方法」
とするサイトがある。
このページの冒頭には、
「予防接種の副反応による健康被害は、極めて稀ですが、不可避的に生ずるものですので、
接種に係る過失の有無にかかわらず、予防接種と健康被害との因果関係が認定された方を迅速に救済するものです。」
との記載がある。
新型コロナワクチンをめぐっては、
これまでに2295人が接種後に亡くなったとして
医師などから副反応疑いの報告があったとしている。
厚生労働省のHPにある「予防接種の副反応による健康被害は、極めて稀」は、
にわかに信じがたい。
医師や大学の研究者など約80人が加入する、
一般社団法人ワクチン問題研究会が、
新型コロナのm（メッセンジャー）RNAワクチンの承認取り消しを求めて、
厚労省などに要望書を提出したのだから、
極めて深刻な事態と受け止めなければならない。
昨年末、取りざたされた裁判であるが、
その後の情況が全くといっていいほど聞こえてこない。
ワクチンを打つ際は、あくまで個人の責任となる。
何が正しいか、そうでないか、
自分で調べて、最も良い判断を下さなければならない。
政府の情報は疑ってかかるべきだし、鵜呑みにしてはならない。
