ポーラが新体操の協賛を解約 過度な指導やセクハラ問題視（共同通信）
日本の代表選手を鍛え上げ、結果を残すこと。
それが、その競技の協会や、強化本部長の職責だ。
単なる仲良し会では、埒が明かない。それでは同好会だ。
セクハラは別として、
「過度な指導」の判断基準をどこに求めるのかの問題である。
指導を受ける側の主張を認め、全てが「過度な指導」ということになれば、
指導者は、どうしたらよいのか困惑するだろう。
よって、協会側は、
第三者の法律事務所からの評価を求めたものだが、
スポンサーのポーラは、それでも契約解除を強行した。
職場の労務管理もここがネックだ。
職務上の注意指導を、何でもかんでもハラスメントと捉える向きがある。
使用者が「ハラスメント」という言葉に、過度に反応し、委縮している。
企業活動をしていくうえで、企業の理念や目標値を個々が認識し、
社員一丸になって、邁進することは、会社の存在意義でもある。
その秩序を乱す社員があれば、使用者は注意指導喚起し、
健全な方向に軌道修正してくことは必然だ。
それができないとしたら、組織としてお手上げだ。
個々の実情は、その場にいる人間でなければ正確なところはわからない。
しかし、実績として8月の世界選手権（ブラジル）において、
日本が団体総合初の金メダルに輝いた。
その事実も意に介さないスポンサー契約の解除の理由として、
協会や本部長の対応において、ポーラが主張する
『アスリートが心身ともに健康で安心して競技に打ち込める環境』
ではなかったのか、疑問が残る。
一義的には、協会の職責を全うしているのではないか。
スポンサーがつかないスポーツ団体は、
選手が金の心配をしないで、
安心して協議に打ち込める環境とは、
程遠いところにあるように思えてならない。
金を出す出さないだけでなく、
スポンサーは、協会全体の包括的な底上げに寄与する存在であってほしい。
